二つの「水素水生成器」に対して国民生活センターが要望

水素水ブームが過熱しています。

今日はテレビの通販番組をつけていたら、スティック状の電気分解式
水素発生機が販売されていました。

限定数の販売だったようですが、番組中にすべて売れきれたようでした。
雑誌にも「水素水特集」は、もう当たり前のようにとりあげられていて

フィットネスジムには数年前から水素水サーバーが設置されていましたが
今や声帯医院クリニックでも、ウォーターサーバーに変わるものとして設置されています。
世の中への水素水の普及度はスゴイなと思います。

水素水過熱ブームの中、９日にマルチ商法で水素水アルミパウチや健康食品を販売していた会社が
消費者庁から「特定商取引法」に基づいて９か月間、新たな勧誘業務の停止を命じる処分を下されました。

１０日には、国民生活センターが『水道水に含まれる活性酸素の量を抑制するとうたって「水素水生成器」を販売している2事業者に、抑制するとどんな効果があるのかを明確に記載するよう要望した』と報道されました。

過熱しつづけている水素市場に一種の警笛をならすような形になっています。

twitterで、このニュースの反応をみてみると
「やっぱり、水素水はニセものなのだ」という反応が多いです。
「水素水」に批判的なものが書きみが多いので
今回のような報道がとれると「それみたことか」と批判がさらに盛り上がっています。

この二つの件は、「水素水」自体が否定されたわけではありません。

前者はマルチ商法の販売方法、後者は効果効能を謳いすぎていたのです。

医薬品医療機器等法では、医薬品と認可されていない商品は、人体に影響があるという効果効能を謳ってはいけません。
高濃度の水素を体内に取り入れることで、活性酸素が除去されることは、今や常識となっています。
活性酸素がすべての病気の原因で、それが増加することで様々な病気に繋がるという理論も一般的になっていますが
その詳しい究明は今臨床途中です。
しかし水素水などをすでに生活の中に取り入れている人たちは、美容面、健康面での効果効能を実感しているからこそ、続けています。

現在効果効能を謳えないため、溶存水素量や酸化還元電位を表示して、水素水の質をメーカーは明らかにして、自社の商品の優位性をアピールしています。

そういう明らかにできるデーターがないメーカーが、効果効用を謳って、効果の期待できないような商品を販売しています。

消費者はただの宣伝文句に踊らされずに、慎重に判断しなければなりません。

水素水は分子状の水素が入った水です。
水素水と言われながら、分子状の水素が、しかも一応目安とされる0.8ｐｐｍ近く入っていなければ意味がありません。

インチキなものに騙されず、本物の水素水を摂取しましょう。